離婚訴訟が提起されて、被告たる相手方からなんの反論も出なかったとしても、裁判所はどんな場合でも離婚を認める判決を下すわけではありません。

離婚訴訟が認められるためには一定の限度があって、その限度を規定しているのが民法第７７０条です。

この民法第７７０条は、「夫婦の一方は、左の場合に限り、離婚の訴えを提起することができる」として、離婚の訴えができる事由を１つ１つあげています。

訴訟を提起するときには、「なぜ、アナタの主張する離婚を求める請求が正しいのか」の理由として、「離婚の事情と理由が、第７７０条の法定離婚原因にあたる」ということを提示しなければならないのです。

離婚訴訟を提起したアナタの「法定離婚原因にあたるこの事項を理由に離婚を請求した」という事実の主張に対して、被告たる相手方からなんの連絡もなかったときには、被告たる相手方はその請求を認めたと裁判所はみなしますので、被告たる相手方が裁判に出頭しなかった場合は、被告たる相手方は欠席のまま「離婚請求を認める」判決が下されます。

では、法定離婚原因にあたる離婚理由も確認しないまま、離婚訴訟を提起したとしたらどうでしょうか。

離婚調停であれば、基本はアナタと相手方との話し合いですから、「なんとなく相手と性格が合わないので離婚したいのですが・・・。」とか、「とにかく一緒にいたくないから・・・。」などという理由でも、相手次第では離婚調停が進むこともあります。

そして、離婚調停が進められて、アナタと相手方との離婚の合意点が見つけられれば、調停離婚として離婚が成立します。

しかし、離婚裁判では、法定離婚原因にあたる離婚理由が求められます。

離婚訴訟を提起しょうとするなら、自分の場合は、民法第７７０条で規定するどの項目が離婚の原因となるのかを、きちんと整理したうえで臨まれなければならないのです。